わが国の産業界は大きな試練に直面しています。この構造的変化の中で、企業・組織における人材の「健康」の捉え方も大きな転換期を迎えています。つまり「無病」という低レベルで健康を捉えるだけでなく、「個人の能力を最大限に発揮できる心身の状態」という「能力開発」をふまえたアプローチがこれからは不可欠です。

bind_free103.jpg現在、各企業・自治体とも各種の健康指導が行われるようになりましたが、その指導内容は必ずしも現実のニーズに応えうるものとは言えません。「経営」に確実に繁栄される健康施策をプランすることが求められています。

 そこで必要になるのが、人材の労働状況・生活状況・健康度などを定量的に把握する手法の確立と、常に最適な健康増進プログラムを提供できるノウハウの蓄積です。しかも、めまぐるしく変わりゆく経営環境・職場環境・生活環境に的確に対応するものでなければなりません。そのためには「健康」というテーマに、常に新しい切り口で取り組む研究姿勢が望まれます。
 当協会は、各種産業の就業形態に応じた健康増進のあり方に関する調査・研究、講習会・研究会等の開催、情報の収集・提供等を行うことにより、産業社会の人材活性化、国民生活の質的向上を図り、もって日本経済社会の発展に寄与することを目的としております。

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「健康」には、単に「病気でない」と言う低いレベルから「自らの能力を最大限に発揮できる心身の状態」まで、様々のレベルが存在します。
 当協会では、旧社団法人産業健康振興協会(通商産業省)時代よりこのように多様化する人材の「健康」ならびに「能力」を定量的に把握するための基礎研究、各種プログラム開発、そして、それらを利用した指導までを各企業・自治体の実情に合わせたかたちで実施してきました。
 また、「健康」及び「生体機能」に関する製品開発・研究の受託、セミナー・研究会の企画を通じて、関連産業の活性化にお役に立つべく努力を続けております。

1.人材の健康と能力に関する基礎研究・調査ならびに学会発表
2.人材能力評価および指導(人材評価システムPEES等を利用)
3.従業員健康チェック(総合健康評価HECS等を利用)
4.個人別の運動・栄養・生活処方の作成および指導
5.企業別健康分析・指導プログラム開発およびコンサルティング
6.生産性向上を目的とした職場環境のトータルデザイン
7.企業内健康指導担当者、能力開発担当者の養成
8.講習会、研究会、シンポジウム等の開催
9.要望に応じた各種委託研究・調査

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1988年1月
社団法人 産業健康振興協会(通商産業省認可)設立
2004年1月
特定非営利活動法人産業健康振興協会(内閣府)へ組織を改組

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